昨年末のスマトラ島沖地震は観測史上2番目の大きさかもしれない？

Asahi.comより｢スマトラ沖地震は「Ｍ９．３」　米研究者が再解析｣

インド洋沿岸に大津波をもたらした昨年１２月のスマトラ沖地震の実際の規模は、当初推定されたマグニチュード（Ｍ）９．０の約２．５倍にあたるＭ９．３で、６０年のチリ地震（Ｍ９．５）に次ぐ観測史上２番目の巨大さだった――。そんな再解析の結果を、米ノースウエスタン大の研究者が３１日発行の英科学誌ネイチャーに発表した。

昨年末のスマトラ島沖地震については、米地質調査所（USGS）がM9.0と発表していました。

今回、研究グループは昨年末の地震時に観測された低周波の分析からM9.3と結論づけました。この規模が正しければ、20世紀に入ってから観測された地震の中で2番目に大きな地震ということになります。

マグニチュード（M）は地震が発するエネルギーの大きさを表したもので、1935年にアメリカの地震学者チャールズ・F・リヒターよって初めて定義されました。マグニチュードが1増えると地震の規模は32倍になります。マグニチュードが0.3大きくなれば当初考えられていたよりも約2.5倍の規模の地震だったということになります。

これまでに最も規模のマグニチュードが大きかったのは1964年のチリ地震で、M9.5。この時は日本にまで津波が襲来し、三陸海岸を中心に142名が亡くなっています。

地震後に地球全体が震えた現象をふまえて再解析したところ、周期が５分以上のゆっくりした地震波が出ていたことがわかった。動いた断層は長さ１２００キロ、幅２００キロに達するという。Ｍ９．０という値は、米地質調査所の公表値として広く引用されているが、当初の解析はそこまで長周期の波を考慮していなかったとみられる。

ただ、マグニチュードの算出は難しく、今後も数値は変わる可能性はあります。

2回目のスマトラ島地震を科学者たちが警告していた

YomiuriONLINEより｢大地震、英研究グループが警告していた｣

インドネシア・スマトラ島沖で２８日起きた地震について、英国の研究グループが３月１７日付の英科学誌「ネイチャー」で、「マグニチュード（Ｍ）７〜７・５の地震発生が迫っている」と警告していた。

警告していたのは英アルスター大学のグループ。前回の地震で動いた断層の長さなどから、周辺のひずみを計算。その結果、昨年12月の地震によって震源に近かったスマトラ島北西沖の断層が大きく滑ったため、南隣の動いていないプレートとの境目に大きなひずみが蓄積し、危険な状態になっていると主張していました。

今回の震源は指摘された危険地帯とほぼ重なっていました。

このプレートの南側では1833年と1861年に相ついでM8級の地震がおこっています。今回の震源は61年の震源とほぼ同じ場所。

このように隣り合うプレートの連鎖反応で地震がおこる、いわゆる｢双子地震｣の例として研究チームは日本の南海地震と東海・東南海地震も紹介。

報告では一刻も早い津波警報システムの導入などを訴えていますが、残念ながらその予測よりもさらに早く地震がおこってしまいました。しかしさらに続いて大きな地震がおこる可能性もまだ残っています。

建築研究所（茨城県つくば市）の八木勇治研究員は「今回動いた断層は前回の地震と重なっておらず、余震ではなく『双子地震』」といい、今回の地震の影響については「今回の南側にある断層にひずみを与えたはずで、この地域で新たな地震が起こる可能性もある。監視や防災対策を強化する必要がある」と話す。

世界的な協力による一刻も早い対応が望まれます。

首都直下型地震の被害は・・・

妻は先日から｢どこに引っ越したら地震がこないかな｣とばかり言っています。そんな所があれば僕を置いてでも引っ越すつもりなんでしょうか（笑）

YomiuriONLINEより｢首都直下地震の震度分布図発表、広範囲に６強・６弱｣

政府中央防災会議の「首都直下地震対策専門調査会」（座長＝伊藤滋・都市防災研究所会長）は１７日、東京都区部や首都圏中核都市の直下で大地震が起きた際、各地がどれくらい激しい揺れに襲われるかを精密に分析した「震度分布図」を発表した。

南関東では200年−300年の周期で関東大震災のようなM8クラスの海溝型地震が起きています。関東大震災は81年前ですからまだ大丈夫なのでしょうが、その間に数回M7クラスの直下型地震が起きていることが指摘されており、近年、その切迫度が増しています。

政府は1988年に関東大震災（M7.9）が起きたときの被害推計を建物の焼失260万棟、死者15万人と発表しましたが、直下型地震についての発表はありませんでした。東京都は97年に独自にM7.2の地震による被害を建物の焼失38万棟、死者7159人（いやに正確な数字ですが）と推計しています。

今回の分析では、東京近辺で起こる可能性のある18の震源を想定。地震波を計算し地盤構造データと重ね合わせて各地の震度を推計したようです。

いずれの地震想定でも震度６強、６弱の地域は広範囲に現れ、品川区から墨田区、千葉県西部にかけて軟弱地盤の多い湾岸地域では特に激しく揺れる、という結果が出た。分布図をもとに、同会議は今後、交通機能など各分野の被害想定の検討を進める。

突然やってくる地震。各家庭での防災に関する意識と、地域の密着度が大きな要素となるのは明らかです。

新潟県中越地震の分析情報−11/4発表分

●｢少なくとも三つの断層関与　東大地震研など｣（毎日新聞）

マグニチュード（Ｍ）６．８の本震を起こした断層と、その約４０分後にＭ６．５の最大余震を起こした断層は異なることが東京大地震研究所などの研究で４日、分かった。２７日にＭ６．１の余震を起こした断層も別にあり、少なくとも三つの断層が関与していることになる。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−11/2発表分

●｢小千谷市周辺の地震速度、「阪神」の１・２倍以上｣（読売新聞）

防災科研によると、２３日の本震で小千谷市で計測した速度は、最大１３６カインで、気象庁が阪神大震災時に神戸海洋気象台で観測した１１２カインを大きく上回った。

●｢「危険」「要注意」が６割　最大震度７の新潟・川口町｣（共同通信）

２日までに川口町の建物２２６３棟を危険度判定士が調査。その結果「危険」が６６２棟（２９％）、「要注意」が６９５棟（３１％）で、ほかの自治体と比べても被害を受けた建物の割合は非常に高かった。

●｢地震による天然ダム、最大８ヘクタール＝山古志村などに計４５カ所−国土地理院｣（時事通信）

天然ダムは地震で崩れた土砂が川をせき止めてできた。地理院は空撮時点で、決壊の恐れはないとしているが、今後の天気には十分注意するよう呼び掛けている。

●｢ため池が防災効果に　農業工学研調べ｣（毎日新聞）

栃尾市赤谷のため池「びわ崎池」（貯水量約１万立方メートル）では上流で少なくとも２カ所で地震に伴う高さ５０メートルほどの土砂崩れが発生したが、土砂は池に流れ込んでせき止められ、池の下約５５０メートルの集落が被災を免れた。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−11/1発表分

●｢震度７の川口町　全壊率１７．２％　筑波大｣（毎日新聞）

川口町の全壊率は１７．２％で、震度６強だった小千谷市（約１％）、十日町市（１％未満）を大きく上回った。

●｢崩壊土砂量ドームの５６倍　国交省が分析｣（共同通信）

斜面崩壊は約１６６０カ所に上り、崩壊土砂の総量は計約７０００万立方メートルと東京ドームの約５６倍に達することが１日、分かった。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/30発表分

●｢震度４以上２８日以降ゼロ　気象庁「余震順調に減少｣」（共同通信）

順調に減少しているが、しばらくはマグニチュード（Ｍ）６（所によって震度６弱−６強）クラスの余震に注意してほしい

●｢新幹線脱線、地盤軟弱化で橋脚揺れ増幅…土木学会｣（読売新聞）

地震により脱線現場周辺の地盤が液状化に近い状態となり、橋脚の揺れを増幅させた可能性が高いという見解を示した。

●｢川口町は震度７だった｣

気象庁は３０日、新潟県中越地震の際、川口町で震度７を記録していたと発表した。震度計で震度７を記録したのは初めて。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/29発表分

●｢広神村で新たな隆起見つかる　活断層か｣（毎日新聞）

現地調査した産業技術総合研究所（茨城県つくば市）の研究チームは、南側にある六日町断層の北端が現れた可能性があるとみている。

●｢土木学会の災害緊急調査団が速報会｣（毎日新聞）

昔、川が流れていて砂利や石がたまったと思われる場所で、斜面崩壊や土砂崩れの被害が集中している

●｢直交する断層面、活動＝中越地震、本震と余震−国内初のケース・国土地理院｣（時事通信）

本震の逆断層面と直角にクロスする逆断層面が活動したと発表した。

●｢広範囲で液状化　調査団の現地調査で判明｣（毎日新聞）

小千谷市や長岡市など広範囲にわたり地盤の液状化が起きていたことが２９日、土木学会災害緊急調査団（団長・小長井一男東京大生産技術研究所教授）の現地調査で分かった。

●｢災害状況図をＨＰで公開　国土地理院｣（毎日新聞）

国土地理院（茨城県つくば市）は２９日、新潟県中越地震の災害状況図をインターネットのホームページで公開した。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/28発表分

●｢Ｍ５には約１カ月注意を　余震は静穏傾向に｣（共同通信）

２８日午前１０時から３日以内にＭ６・０（所によって震度６弱−６強）以上の余震が起きる確率は約２０％、Ｍ５・５（同震度５強）以上は約５０％、Ｍ５・０（同震度５弱）以上は約８０％。７日以内はＭ６・０以上が約４０％、Ｍ５・５以上は約７０％、Ｍ５・０以上は約９０％。２７日に比べて１０−２０％大きくなった。

●｢新潟地震の余震で守門村３センチ隆起＝基準点、本震では沈降−異なる動き・地理院｣（時事通信）

２７日午前の新潟県中越地震の余震で、同県守門村の基準点が約３センチ隆起したと発表した。２３日夕、震度６強を観測した本震では、同基準点は約９センチ沈降しており、地理院は「本震とは異なる動きだった」としている。

●｢液状化や土砂災害に特徴　応用地質学会が報告会｣（共同通信）

近代化した中山間地域での直下型地震で、信濃川での液状化や、土砂災害を主とする地震災害だ

●｢２７日の余震は本震と別段層か　国土地理院｣（毎日新聞）

本震では逆方向に動いていることから、本震よりさらに東側の断層が原因の可能性があるという。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/27発表分

●｢トンネル被害、断層が影響？＝レール十数センチ浮き上がり−ＪＲ東日本｣（時事通信）

被害のあったトンネルは断層地帯を外れていると考えられていたが、未知の断層が存在した可能性もあり、同社は詳しく調査する。

●｢新潟中越地震は余震漸減型、急減の阪神大震災と対照的｣（読売新聞）

新潟県中越地震は、余震の減り方に波があり、最大震度５弱以上の規模の大きな余震も多い傾向にあることが、気象庁の余震データからわかった。

●｢「小平尾断層」が震源の可能性…日本地理学会が指摘｣（読売新聞）

調査チームは「小平尾が震源断層である可能性が高い」との見解を示した。

●｢新潟県中越地方で震度６弱　４日ぶりの強い地震｣（朝日新聞）

午前１０時４０分ごろ。関東から東北の広い範囲で揺れがあった。気象庁によると、震源の深さは約１２キロ、地震の規模はマグニチュード（Ｍ）６．１と推定される。

●｢今後も最大６強の恐れ　気象庁｣（共同通信）

今回は中越地震の余震活動域の中心から数キロ離れた東端付近で起きたとみられ、本震と同じ逆断層型

●｢余震域拡大せず、想定の範囲内…震度６弱で気象庁｣

余震域の東端で発生したが、震源が新しい場所に移動したり、余震域が拡大しているわけではない

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/26発表分

●｢橋柱やトンネル、深刻な損傷＝瞬間破壊の「せん断」−新潟地震で上越新幹線｣（時事通信）

上越新幹線では高架橋の柱８本に、瞬間的に破壊された「せん断」と呼ばれる損傷があったほか、トンネル内でレールが数十センチ浮き上がるなど、さまざまな被害を受けていたことが分かった。

●｢揺れは「南東−北西」　土木学会調査｣（毎日新聞）

活断層の方向（北北東−南南西）とほぼ垂直に強い揺れがあったことが分かった。

●｢直下型地震では機能しない＝新幹線検知システム−北側国交相｣（時事通信）

北側一雄国土交通相は衆院国土交通委員会で、直下型地震の場合、列車を停止させる早期検知システムは機能しないと答弁した。

●｢断層活動による地表変化か　震源近くの新潟県広神村で｣（共同通信）

発見されたのは、道路の亀裂と、約２００メートル離れた別の道路の中央の隆起。いずれも小平尾断層上に位置するという。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/25発表分

●｢六日町断層が活動　地震予知連会長が見解｣（毎日新聞）

地震予知連絡会の大竹政和会長は２４日、同県六日町市などを縦断する「六日町断層」が活動したためとする見解を明らかにした。

●｢地滑りしやすい地形…土木学会、長岡市で現地調査｣（読売新聞）

小長井団長は「地滑りしやすい地形で、地震の前に来た台風によって、さらに地盤が柔らかくなっていた可能性がある」と指摘した。

●｢震源周辺に無数の断層、ひずみ連鎖し余震続く？｣（読売新聞）

茂木清夫・東大名誉教授（前地震予知連絡会会長）は、従来の「本震―余震」型とは違い「群発地震に似ている」とし、「地震活動が、比較的長期に続くかもしれない」と話している。

●｢小千谷市で液状化確認　日本建築学会調査団｣（毎日新聞）

被害が大きかった小千谷市桜町地区で、強い震動を受けた地盤が流動化し、砂や小石が水と一緒に噴き出す液状化現象が起きていた

●｢大地震の前触れ？「静穏化」観測　気象庁｣（産経新聞）

震源の周辺で、今年に入り地震の発生が減少し、大地震に先行する「静穏化」ともとれる現象が起きていたことが二十五日までの気象庁の観測で分かった。

●｢信濃川左岸に段差、地震の断層か　現地調査の教授が発見｣（朝日新聞）

小千谷市と越路町の境界付近の信濃川左岸で、段差などのある直線的な地形を、現地調査に入った陶野（とうの）郁雄・山形大教授（災害科学）が見つけた。

●｢断層のずれは６メートルか　建築研究所が解析｣（共同通信）

　建築研究所（茨城県つくば市）は２５日、新潟県中越地震の最初の地震で、震源付近の断層が最大約４−６メートルずれたことが分かったと発表した。

●｢建物被害は地盤が主因　現地調査の信州大助教授｣（共同通信）

被害を受けた建物は、構造よりも地滑りしやすい地盤に問題があった可能性が高いことが、五十田博信州大助教授（木造建築）らの現地調査で分かった。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/24発表分その２

●｢新潟県守門村で２０センチ移動＝宮城県北部地震上回る地殻変動−国土地理院｣（時事通信）

地殻変動によって同県守門村の基準点が約２０センチ、北西に水平移動したことを明らかにした。

●｢余震多発　震源浅いほど活発｣（毎日新聞）

地震調査委員会の津村建四朗会長は「浅い地震ほど断層面の仕組みが複雑で、岩盤の破壊が長い時間にわたって続くのかもしれない」とみる。

●｢２１キロの断層１・８ｍずれる　国土地理院｣（共同通信）

断層面は水平面に対し、北西側が深くなるように５３度傾き、最も浅い部分が地表から約２・８キロ、最深部が約１１キロと分かった。

●｢中越地震の最大加速度、阪神大震災の２倍…防災研｣（読売新聞）

加速度が最大１７５０ガルを記録していたことが２４日、防災科学技術研究所（茨城県つくば市）の観測でわかった。

●｢地震の揺れ、防災科学技術研究所は「震度７」と報告｣（読売新聞）

　同研究所は、２３日午後５時５６分に起きた最初の地震の揺れを詳しく分析。揺れの強さを示す加速度は、小千谷市で１５００ガルに達しており、速度のデータなどを加味して震度を計算すると、震度７となった。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/24発表分その１

●｢余震は魚沼丘陵に分布＝地下に未発見の活断層か−防災科研｣（時事通信）

地下には未発見の活断層が存在する可能性があるという。

●｢地下８キロで断層破壊＝浅い方向に進み揺れ大きく−東大地震研・新潟地震｣（時事通信）

逆断層型地震で、縦約１５キロ、横３０キロの断層面のうち、深さ約８キロの地点から破壊が開始。

●｢未知の活断層が動いた？新潟連続地震「空白域」で発生｣（読売新聞）

　地震のエネルギーがため込まれているのに、大きな地震が起きていない領域のことを「空白域」と呼ぶ。東大地震研などの調査では、空白域と見られる地域が、北海道から富山県にかけて帯状にいくつかある。中でも、新潟市付近から長野県北部にかけての地域には「ギャップＤ」と呼ばれる空白域の存在が指摘されており、「近い将来、直下型地震の可能性が高い」とする専門家も多かった。

●｢＜新潟地震＞岩板内部の浅い震源　西側活断層、関与か｣（毎日新聞）

　今回の地震で震度６強の揺れを記録した小千谷市で、揺れの強さの指標となる加速度が過去最大級の１５００ガルを記録したことが、防災科学技術研究所（茨城県つくば市）の観測で分かった。阪神大震災で神戸海洋気象台が記録した８１８ガルを上回った。

●｢新潟県中越地震と命名　気象庁｣（共同通信）

気象庁は２４日、新潟県中越地方を震源として２３日午後５時５６分ごろ発生した地震を「平成１６年（２００４年）新潟県中越地震」と命名した。

●｢引き続き６強の恐れも　余震は減少へ｣（共同通信）

気象庁によると、２４日午前８時から３日以内にＭ６・０以上の余震が起きる確率は１０％、Ｍ５・５以上が２０％、Ｍ５・０以上が３０％。７日以内での発生確率も同じ。

●｢新潟県中之島町の水田で「液状化現象」確認｣（読売新聞）

新潟県中之島町の水田で、地盤が液体のようになって地下の土砂が噴出する「液状化現象」が確認された。

●｢長さ２２キロの逆断層１・４ｍずれる…新潟県中越地震｣（読売新聞）

長さ約２２キロ、幅約１７キロの断層が南東から北西へ向かって約１・４メートルずれたのが原因とみられることが２４日、国土地理院（茨城県つくば市）の分析で明らかになった。

●｢瞬間の揺れ、阪神大震災上回る＝十日町市で１３３７ガル−気象庁｣（時事通信）

最大加速度は、同県十日町市で１３３７．９ガルを記録したことが分かった。

●｢活動した断層は特定できず　新潟県中越地震で調査委｣（共同通信）

政府の地震調査会（略）「長岡平野西縁断層帯は動いていない」との見解をまとめた。しかし「地震を起こしたのが周辺の活断層なのか、未知の断層なのか現段階では特定できない」としている。

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

新潟県中越地震の分析情報−10/23発表分

●｢波打つ地盤の「活褶曲帯」　東西から圧縮力｣（共同通信）

　阿部勝征東大地震研究所教授は、この地域の地盤について「東西に圧縮され、地盤が波打つようになった『「活褶曲（しゅうきょく）帯』」と説明する。

●｢さらに震度６強の余震も＝未知の断層が原因か−連続発生の傾向・気象庁｣（時事通信）

今回の連続地震は内陸の浅い場所で起きた「内陸直下型」の地震で、プレート境界型の地震ではない。地殻内で起きた逆断層という。（略）今まで知られていない断層の可能性が高い。今回の震源となった新潟県中越地方付近では、過去に震度６強以上を観測した地震はない。

●｢「逆断層タイプ」と気象庁　震度６強クラスの余震も｣（共同通信）

北西・南東方向に圧力軸を持つ『逆断層タイプ』とみられ、この付近で一般的に発生する地震のパターンではないか

＜参考リンク＞

• 気象庁


• 防災科学技術研究所


• 東京大学地震研究所


• 京都大学防災研究所


• 地震予知連絡会

琉球大学木村政昭教授、新潟地震を予言？

今週号（10/30日号）の週刊現代から、

琉球大学理学部の木村政昭教授は、さらに巨大な地震の発生を警告する。
｢浅間山噴火などに見られるように、南関東周辺のプレート活動のストレスは解消されていません。よって、今回の地震（注10月6日茨城県地震）はあくまで周縁活動にすぎず、M7クラスの本震がおこる可能性が高まっているといえます。千葉県銚子市、茨城県つくば市や東海村付近を震源とする直下型地震にはよりいっそうの警戒が必要です。｣
木村氏は、他にも新潟県内陸部と長野県中部での内陸型地震の発生にも注意を喚起した。

記事自体が10月6日の茨城県での地震に触れたものだったので、メインの話は関東のことでしたが・・・。タイミングのよさにちょっとビックリしました。

木村先生といえば地震学の著作も多いのは知ってましたが、どちらかというと海洋地質学で海の中の遺跡を調べてるイメージが強かったので。

余震も続いてるこの夜、現地では生きた心地もしないでしょう。被害がこれ以上広がっていないといいのですが。