2005.04.02

昨年末のスマトラ島沖地震は観測史上2番目の大きさかもしれない?

Asahi.comより「スマトラ沖地震は「M9.3」 米研究者が再解析

インド洋沿岸に大津波をもたらした昨年12月のスマトラ沖地震の実際の規模は、当初推定されたマグニチュード(M)9.0の約2.5倍にあたるM9.3で、60年のチリ地震(M9.5)に次ぐ観測史上2番目の巨大さだった――。そんな再解析の結果を、米ノースウエスタン大の研究者が31日発行の英科学誌ネイチャーに発表した。
昨年末のスマトラ島沖地震については、米地質調査所(USGS)がM9.0と発表していました。

今回、研究グループは昨年末の地震時に観測された低周波の分析からM9.3と結論づけました。この規模が正しければ、20世紀に入ってから観測された地震の中で2番目に大きな地震ということになります。

マグニチュード(M)は地震が発するエネルギーの大きさを表したもので、1935年にアメリカの地震学者チャールズ・F・リヒターよって初めて定義されました。マグニチュードが1増えると地震の規模は32倍になります。マグニチュードが0.3大きくなれば当初考えられていたよりも約2.5倍の規模の地震だったということになります。

これまでに最も規模のマグニチュードが大きかったのは1964年のチリ地震で、M9.5。この時は日本にまで津波が襲来し、三陸海岸を中心に142名が亡くなっています。

地震後に地球全体が震えた現象をふまえて再解析したところ、周期が5分以上のゆっくりした地震波が出ていたことがわかった。動いた断層は長さ1200キロ、幅200キロに達するという。M9.0という値は、米地質調査所の公表値として広く引用されているが、当初の解析はそこまで長周期の波を考慮していなかったとみられる。
ただ、マグニチュードの算出は難しく、今後も数値は変わる可能性はあります。

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2005.03.30

2回目のスマトラ島地震を科学者たちが警告していた

YomiuriONLINEより「大地震、英研究グループが警告していた

インドネシア・スマトラ島沖で28日起きた地震について、英国の研究グループが3月17日付の英科学誌「ネイチャー」で、「マグニチュード(M)7〜7・5の地震発生が迫っている」と警告していた。
スマトラ沖警告していたのは英アルスター大学のグループ。前回の地震で動いた断層の長さなどから、周辺のひずみを計算。その結果、昨年12月の地震によって震源に近かったスマトラ島北西沖の断層が大きく滑ったため、南隣の動いていないプレートとの境目に大きなひずみが蓄積し、危険な状態になっていると主張していました。

今回の震源は指摘された危険地帯とほぼ重なっていました。

このプレートの南側では1833年と1861年に相ついでM8級の地震がおこっています。今回の震源は61年の震源とほぼ同じ場所。

このように隣り合うプレートの連鎖反応で地震がおこる、いわゆる「双子地震」の例として研究チームは日本の南海地震と東海・東南海地震も紹介。

報告では一刻も早い津波警報システムの導入などを訴えていますが、残念ながらその予測よりもさらに早く地震がおこってしまいました。しかしさらに続いて大きな地震がおこる可能性もまだ残っています。

建築研究所(茨城県つくば市)の八木勇治研究員は「今回動いた断層は前回の地震と重なっておらず、余震ではなく『双子地震』」といい、今回の地震の影響については「今回の南側にある断層にひずみを与えたはずで、この地域で新たな地震が起こる可能性もある。監視や防災対策を強化する必要がある」と話す。
世界的な協力による一刻も早い対応が望まれます。

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2004.11.18

首都直下型地震の被害は・・・

妻は先日から「どこに引っ越したら地震がこないかな」とばかり言っています。そんな所があれば僕を置いてでも引っ越すつもりなんでしょうか(笑)

YomiuriONLINEより「首都直下地震の震度分布図発表、広範囲に6強・6弱

政府中央防災会議の「首都直下地震対策専門調査会」(座長=伊藤滋・都市防災研究所会長)は17日、東京都区部や首都圏中核都市の直下で大地震が起きた際、各地がどれくらい激しい揺れに襲われるかを精密に分析した「震度分布図」を発表した。
震度分布図南関東では200年−300年の周期で関東大震災のようなM8クラスの海溝型地震が起きています。関東大震災は81年前ですからまだ大丈夫なのでしょうが、その間に数回M7クラスの直下型地震が起きていることが指摘されており、近年、その切迫度が増しています。

政府は1988年に関東大震災(M7.9)が起きたときの被害推計を建物の焼失260万棟、死者15万人と発表しましたが、直下型地震についての発表はありませんでした。東京都は97年に独自にM7.2の地震による被害を建物の焼失38万棟、死者7159人(いやに正確な数字ですが)と推計しています。

今回の分析では、東京近辺で起こる可能性のある18の震源を想定。地震波を計算し地盤構造データと重ね合わせて各地の震度を推計したようです。

いずれの地震想定でも震度6強、6弱の地域は広範囲に現れ、品川区から墨田区、千葉県西部にかけて軟弱地盤の多い湾岸地域では特に激しく揺れる、という結果が出た。分布図をもとに、同会議は今後、交通機能など各分野の被害想定の検討を進める。
突然やってくる地震。各家庭での防災に関する意識と、地域の密着度が大きな要素となるのは明らかです。

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2004.11.04

新潟県中越地震の分析情報−11/4発表分

●「少なくとも三つの断層関与 東大地震研など」(毎日新聞)

マグニチュード(M)6.8の本震を起こした断層と、その約40分後にM6.5の最大余震を起こした断層は異なることが東京大地震研究所などの研究で4日、分かった。27日にM6.1の余震を起こした断層も別にあり、少なくとも三つの断層が関与していることになる。

<参考リンク>

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2004.11.02

新潟県中越地震の分析情報−11/2発表分

●「小千谷市周辺の地震速度、「阪神」の1・2倍以上」(読売新聞)

防災科研によると、23日の本震で小千谷市で計測した速度は、最大136カインで、気象庁が阪神大震災時に神戸海洋気象台で観測した112カインを大きく上回った。

●「「危険」「要注意」が6割 最大震度7の新潟・川口町」(共同通信)
2日までに川口町の建物2263棟を危険度判定士が調査。その結果「危険」が662棟(29%)、「要注意」が695棟(31%)で、ほかの自治体と比べても被害を受けた建物の割合は非常に高かった。

●「地震による天然ダム、最大8ヘクタール=山古志村などに計45カ所−国土地理院」(時事通信)
天然ダムは地震で崩れた土砂が川をせき止めてできた。地理院は空撮時点で、決壊の恐れはないとしているが、今後の天気には十分注意するよう呼び掛けている。

●「ため池が防災効果に 農業工学研調べ」(毎日新聞)
栃尾市赤谷のため池「びわ崎池」(貯水量約1万立方メートル)では上流で少なくとも2カ所で地震に伴う高さ50メートルほどの土砂崩れが発生したが、土砂は池に流れ込んでせき止められ、池の下約550メートルの集落が被災を免れた。

<参考リンク>

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2004.11.01

新潟県中越地震の分析情報−11/1発表分

●「震度7の川口町 全壊率17.2% 筑波大」(毎日新聞)

川口町の全壊率は17.2%で、震度6強だった小千谷市(約1%)、十日町市(1%未満)を大きく上回った。

●「崩壊土砂量ドームの56倍 国交省が分析」(共同通信)
斜面崩壊は約1660カ所に上り、崩壊土砂の総量は計約7000万立方メートルと東京ドームの約56倍に達することが1日、分かった。

<参考リンク>

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2004.10.30

新潟県中越地震の分析情報−10/30発表分

●「震度4以上28日以降ゼロ 気象庁「余震順調に減少」」(共同通信)

順調に減少しているが、しばらくはマグニチュード(M)6(所によって震度6弱−6強)クラスの余震に注意してほしい

●「新幹線脱線、地盤軟弱化で橋脚揺れ増幅…土木学会」(読売新聞)
地震により脱線現場周辺の地盤が液状化に近い状態となり、橋脚の揺れを増幅させた可能性が高いという見解を示した。

●「川口町は震度7だった
気象庁は30日、新潟県中越地震の際、川口町で震度7を記録していたと発表した。震度計で震度7を記録したのは初めて。

<参考リンク>

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2004.10.29

新潟県中越地震の分析情報−10/29発表分

●「広神村で新たな隆起見つかる 活断層か」(毎日新聞)

現地調査した産業技術総合研究所(茨城県つくば市)の研究チームは、南側にある六日町断層の北端が現れた可能性があるとみている。

●「土木学会の災害緊急調査団が速報会」(毎日新聞)
昔、川が流れていて砂利や石がたまったと思われる場所で、斜面崩壊や土砂崩れの被害が集中している

●「直交する断層面、活動=中越地震、本震と余震−国内初のケース・国土地理院」(時事通信)
本震の逆断層面と直角にクロスする逆断層面が活動したと発表した。

●「広範囲で液状化 調査団の現地調査で判明」(毎日新聞)
小千谷市や長岡市など広範囲にわたり地盤の液状化が起きていたことが29日、土木学会災害緊急調査団(団長・小長井一男東京大生産技術研究所教授)の現地調査で分かった。

●「災害状況図をHPで公開 国土地理院」(毎日新聞)
国土地理院(茨城県つくば市)は29日、新潟県中越地震の災害状況図をインターネットのホームページで公開した。

<参考リンク>

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2004.10.28

新潟県中越地震の分析情報−10/28発表分

●「M5には約1カ月注意を 余震は静穏傾向に」(共同通信)

28日午前10時から3日以内にM6・0(所によって震度6弱−6強)以上の余震が起きる確率は約20%、M5・5(同震度5強)以上は約50%、M5・0(同震度5弱)以上は約80%。7日以内はM6・0以上が約40%、M5・5以上は約70%、M5・0以上は約90%。27日に比べて10−20%大きくなった。

●「新潟地震の余震で守門村3センチ隆起=基準点、本震では沈降−異なる動き・地理院」(時事通信)
27日午前の新潟県中越地震の余震で、同県守門村の基準点が約3センチ隆起したと発表した。23日夕、震度6強を観測した本震では、同基準点は約9センチ沈降しており、地理院は「本震とは異なる動きだった」としている。

●「液状化や土砂災害に特徴 応用地質学会が報告会」(共同通信)
近代化した中山間地域での直下型地震で、信濃川での液状化や、土砂災害を主とする地震災害だ

●「27日の余震は本震と別段層か 国土地理院」(毎日新聞)
本震では逆方向に動いていることから、本震よりさらに東側の断層が原因の可能性があるという。

<参考リンク>

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2004.10.27

新潟県中越地震の分析情報−10/27発表分

●「トンネル被害、断層が影響?=レール十数センチ浮き上がり−JR東日本」(時事通信)

被害のあったトンネルは断層地帯を外れていると考えられていたが、未知の断層が存在した可能性もあり、同社は詳しく調査する。

●「新潟中越地震は余震漸減型、急減の阪神大震災と対照的」(読売新聞)
新潟県中越地震は、余震の減り方に波があり、最大震度5弱以上の規模の大きな余震も多い傾向にあることが、気象庁の余震データからわかった。

●「「小平尾断層」が震源の可能性…日本地理学会が指摘」(読売新聞)
調査チームは「小平尾が震源断層である可能性が高い」との見解を示した。

●「新潟県中越地方で震度6弱 4日ぶりの強い地震」(朝日新聞)
午前10時40分ごろ。関東から東北の広い範囲で揺れがあった。気象庁によると、震源の深さは約12キロ、地震の規模はマグニチュード(M)6.1と推定される。

●「今後も最大6強の恐れ 気象庁」(共同通信)
今回は中越地震の余震活動域の中心から数キロ離れた東端付近で起きたとみられ、本震と同じ逆断層型

●「余震域拡大せず、想定の範囲内…震度6弱で気象庁
余震域の東端で発生したが、震源が新しい場所に移動したり、余震域が拡大しているわけではない

<参考リンク>

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